催眠
催眠（さいみん、英: Hypnosis）とは、暗示感受性が高められた変性意識状態（トランス状態）を指し、またその状態を誘導する技術を指す。日本においては、心理療法、医療補助、自己啓発、娯楽など多様な文脈で用いられる。一般的な誤解とは異なり、催眠状態は睡眠とは異なり、被験者は自らの意思と意識を保持しているとされる。
定義
催眠は、集中力が高まり周囲の刺激への注意が低下した、変性意識状態（トランス）として定義されることが多い。この状態では、通常の批判的思考が一時的に緩み、暗示に対する受容性が高まるとされる。日本催眠医学心理学会では、「暗示により惹起される特殊な心理・生理状態」と定義しており、被暗示性の亢進を特徴とする。催眠は、操作者が被験者を「かける」ものではなく、二者間の協力的な関係（ラポール）に基づいて「誘導」される相互作業であると理解される。
歴史
世界的な歴史
催眠の源流は、18世紀のドイツ人医師フランツ・アントン・メスメルの「動物磁気説」に遡る。その後、19世紀の英国の医師ジェームズ・ブレイドが「催眠（Hypnosis）」という用語を初めて用い、神経生理学的現象として研究を進めた。ジャン＝マルタン・シャルコー、ピエール・ジャネ、ジークムント・フロイトらも研究に携わったが、フロイトは後に精神分析を優先した。20世紀に入り、アメリカの精神科医ミルトン・エリクソンが非権威的で間接的な暗示を用いた現代催眠療法の基礎を築いた。
日本における歴史
日本への催眠の導入は明治時代に始まる。1887年（明治20年）、心理学者の元良勇次郎が『催眠術学説』を著し、学問として紹介した。1909年（明治42年）には、精神科医の呉秀三が「催眠術」の医学的応用に関する著書を出版。大正から昭和初期にかけては、民間でも「催眠術」が流行し、興行や心霊術と結びつく一面もあった。戦後、1950年代後半から1960年代にかけて、成瀬悟策らにより、日本独自の催眠研究が本格化。成瀬は「催眠性不安尺度」の開発など、実証的研究で国際的にも貢献した。1960年には日本催眠医学心理学会（現：日本催眠学会）が設立され、学術的基盤が確立された。
種類
日本で実践される主な催眠の種類は以下の通り。
- 標準的催眠誘導法：伝統的な弛緩と段階的暗示による誘導法。医療現場や心理療法で用いられる。
- エリクソン催眠：ミルトン・エリクソンに由来する間接的・会話的なアプローチ。物語や比喩を用い、抵抗を減らす。
- 自己催眠：自分自身で行う催眠。ストレス管理、疼痛コントロール、パフォーマンス向上に用いられる。日本では自律訓練法と組み合わせられることも多い。
- 退行催眠：過去の記憶や体験へと導く催眠。退行催眠は、トラウマの探索や原因究明に用いられるが、虚偽記憶の形成リスクについても議論がある。
- 迅速催眠（瞬間催眠）：短時間で深いトランス状態を誘導する技法。舞台催眠で見られるが、臨床でも応用される。
- NLP（神経言語プログラミング）：催眠的要素を取り入れたコミュニケーション技法。ビジネスやコーチングの分野で普及。
科学的な研究
日本を含む国際的な科学研究は、催眠が主観的体験に加え、客観的な生理学的変化を伴うことを示している。脳画像研究（fMRI、PET）では、催眠時に前帯状皮質や前頭前野の活動変化が観測され、注意や実行機能に関与する神経基盤が示唆されている。痛みの認知を調節する脳領域の活動が変化することから、催眠鎮痛の効果はエビデンスが比較的豊富である。日本では、日本催眠学会が学術誌『催眠と科学』を発行し、国内の研究を推進している。また、日本心理学会や日本心身医学会でも関連研究が発表される。ただし、催眠のメカニズム全体を完全に解明したとは言えず、特に記憶への影響（退行催眠と虚偽記憶）については慎重な検証が続けられている。
応用
日本における催眠の応用分野は多岐にわたる。
- 医療・歯科：疼痛管理（手術・出産・歯科治療）、化学療法に伴う吐き気の軽減、過敏性腸症候群などの心身症へのアプローチ。医師や歯科医師による統合的治療の一環として行われる。
- 心理療法：不安障害、恐怖症、PTSD、うつ病、不眠症などの治療。特に、認知行動療法と組み合わせた催眠認知行動療法が研究されている。トラウマ記憶へのアクセスには慎重を要する。
- スポーツ心理学：競技前の緊張緩和、集中力向上、イメージトレーニングの強化。プロスポーツ選手も取り入れる場合がある。
- 教育・能力開発：学習効率向上、試験不安の軽減、プレゼンテーションスキルの向上。自己催眠として習得されることが多い。
- ビジネス・パフォーマンス：対人緊張の緩和、創造性開発、目標達成のための動機付け。NLPと組み合わせた企業研修も存在する。
- 娯楽（舞台催眠）：イベントや舞台で行われるショー。日本では「催眠術ショー」として知られるが、参加者の尊厳を損なわない倫理的配慮が求められる。
日本における法的地位
日本において、催眠自体を直接規制する単独の法律は存在しない。その実施は、実施者の資格と文脈によって法的解釈が異なる。
- 医療行為としての催眠：疾病の治療を目的として催眠を用いる場合は、原則として医師または歯科医師の免許が必要である（医師法第17条、歯科医師法第17条）。心理職が医師の指示・監督下で行う場合は例外となることもある。
- 心理療法としての催眠：臨床心理士、公認心理師などの心理職が、治療の一技法として催眠を用いることは一般的に行われている。これは「医業」には該当しないと解されるが、技術的倫理的訓練が必須である。
- カウンセリング・コーチングとしての催眠：資格がなくても行えるが、健康被害やトラブルが生じた場合、業務上過失傷害罪や不法行為（民法第709条）に問われる可能性がある。
- 娯楽としての舞台催眠：法的規制は特になく、表現の自由の範囲内とされる。ただし、参加者に肉体的・精神的損害を与えた場合は民事・刑事上の責任が生じうる。
重要なのは、催眠は「免許」ではなく「技術」であるため、誰でも試みうるが、医療的介入を行うには関連する国家資格が必要となる点である。
文化的態度と認識
日本社会における催眠への態度は複雑である。一方で、学術・医療分野では一定の認知と受容が進み、大学や学会で研究がなされている。他方で、一般の認識には依然として以下のような側面がある。
- 神秘主義的イメージ：戦前の心霊術や超能力ブームの影響から、非科学的・オカルト的なイメージが未だ残る。
- メディアの描写：テレビ番組や漫画・アニメでは、催眠を「人を操る魔法」のように誇張して描くことが多く、現実との誤解を生む一因となっている。
- 恥の文化と抵抗：深層心理に触れることや、他者の前で感情を表出することへの抵抗感から、催眠療法を受けることに消極的な層も存在する。
- 実用主義的受容：近年は、ストレス社会において、自己管理ツールとしての自己催眠や、ビジネススキルとしてのNLPへの関心が高まっている。
このように、迷信と科学、不安と関心が混在する状況にある。専門家団体は、正しい知識の普及と倫理基準の徹底を通じて、社会的信頼の向上に努めている。
日本の著名な実践者・研究者
- 成瀬悟策（なるせ ごさく）：日本の催眠研究のパイオニア。日本催眠学会の設立に尽力し、実験催眠研究の基礎を築いた。
- 堀内覚（ほりうち さとる）：精神科医。日本におけるエリクソン催眠の第一人者として、その普及と臨床応用に貢献した。
- 林髞（はやし たかし）：元東京大学教授。生理心理学の立場から催眠の研究を行い、国際的にも活躍した。
- 白井典子（しらい のりこ）：歯科医師。歯科治療における催眠鎮痛法の実践と研究で知られる。
- その他、多くの臨床心理士、精神科医が各分野で催眠療法を実践し、発展に寄与している。